【トレルナ調査】外出先のトイレ個室で女性の3人に1人がセルフケア商品を試してみたいと回答

調査概要

株式会社ネクイノが運営する生理用ナプキン無償提供サービス「toreluna（トレルナ）」は、トレルナユーザー2,177名を対象に「女性のセルフケアに関する実態調査」を実施しました。この調査により、女性向けセルフケア商品やサービスへの関心の高さ、商品選びにおける課題、そして外出先のトイレ個室がセルフケアに関する情報を得る場として認識されている状況が明らかになりました。

調査結果の主なポイント

8割超が女性向けセルフケア商品・サービスに関心

調査では、回答者の83.5％が女性向けセルフケア商品やサービスに「とても関心がある」「やや関心がある」と回答しました。

また、女性特有の身体の悩みとして「デリケートゾーンのにおい」（57.1％）、「デリケートゾーンのかゆみ・ムレ」（55.9％）、「生理中の不快感」（47.5％）などが上位を占め、これらの悩みが身近にあることが示されました。

商品選びに迷う人が半数以上

女性向けセルフケア商品・サービスに関心がある人のうち、56.7％が「どの商品を選べばよいかわからない」と回答しました。さらに、「効果があるかわからない」（48.0％）、「自分に必要な商品かわからない」（34.8％）といった回答が続き、関心は高いものの、商品選択に迷う傾向が見られます。

外出先のトイレ個室で商品を「試してみたい」と考える人が3人に1人

外出先のトイレ個室を利用中に、女性特有の悩みやケアについて考えたり行動したりした経験があるか尋ねたところ、34.0％が「商品を試してみたいと思ったことがある」と回答しました。また、「セルフケア商品やサービスについて調べたことがある」（13.6％）、「商品の購入を検討したことがある」（11.1％）といった情報収集や購入検討につながる行動も見られました。

試してみたい情報として「商品の特徴や効果」が7割超

セルフケア商品やサービスについて知る際、どのような情報があると試してみたいと思うかという問いに対し、「商品の特徴や効果」が74.0％で最も多く挙げられました。次いで「使用方法」（42.1％）、「キャンペーンや特典情報」（33.8％）、「他の商品との違い」（32.7％）が続きました。

トイレ個室はセルフケア・フェムケア情報源として約9割が「適している」と回答

外出先のトイレ個室がセルフケアやフェムケア（女性の健康をサポートする商品やサービス）に関する情報を知る場として適していると思うか尋ねたところ、「とてもそう思う」（35.6％）、「そう思う」（54.7％）を合わせて、90.3％が肯定的に回答しました。

また、トイレ個室で女性向けセルフケア商品やサービスの情報を見かけた際の意向については、「試してみたいと思う」が46.6％と最も多く、「自分に合うか調べたいと思う」（39.8％）、「クーポンやキャンペーンがあれば利用したいと思う」（37.1％）といった回答が続き、情報接触が具体的な行動につながる可能性が示唆されました。

これらの結果から、外出先のトイレ個室は、セルフケアに関心を持つ生活者に対し、商品やサービスを理解し、情報を届ける有効な接点となり得ると考えられます。

「toreluna（トレルナ）」について

「トレルナ」は、トイレの個室で生理用ナプキンを無料で受け取ることができるサービスです。個室内のデジタルサイネージに表示されるQRコードをスマートフォンアプリで読み取ることで、ナプキンを受け取ることができます。デジタルサイネージで放映される広告収益によりナプキン代を賄う仕組みで、利用者の費用負担なく継続的なサービス提供を実現しています。

トレルナの利用方法

スマートフォンで専用アプリ「toreluna（トレルナ）」をダウンロードします。
トイレ内に設置されたデジタルサイネージ右下のQRコードをアプリで読み込みます。
生理用ナプキンを1枚受け取ります。

※ナプキンは1枚受け取るとアプリ上で2時間ロックがかかり、1カ月に受け取れる枚数は7枚が上限です。

『1minute,1napkin』プロジェクト

「1minute,1napkin」は、全国に約5,000台設置されたトレルナで広告が1分間放映されるごとに、生理用ナプキン1枚を学校や自治体、被災地などへ届ける取り組みです。トレルナのデジタルサイネージへの広告出稿が社会課題の解決につながる仕組みとして展開されています。

詳細については、「1minute,1napkin」ウェブサイトをご覧ください。

今後の展望

トレルナは「必要な人が、いつでも生理用ナプキンを手に入れられる社会」の実現を目指し、全国での設置拡大を進めています。商業施設や公共施設、学校などへの設置を広げるとともに、自治体や企業、支援団体との連携を通じて、女性の健康課題解決と誰もが安心して過ごせる環境づくりに取り組んでいく方針です。