神戸大学とＳＯＭＰＯ、認知機能低下予防プログラム「コグー」で医療費47%抑制の可能性を示唆

国立大学法人神戸大学とＳＯＭＰＯウェルビーイング株式会社は、認知機能低下予防に関する研究成果と、その社会実装に向けた新たな取り組みについて発表しました。

2026年7月10日にロンドンで開催された「WW-FINGERS Network Meeting at AAIC 2026」において、神戸大学の古和久朋教授が「J-MINT PRIME Tamba研究」の長期追跡結果を報告し、ＳＯＭＰＯウェルビーイングCEOの大場康弘氏からは、認知機能低下予防の社会実装モデル「コグー」の全国展開について発表がありました。

「WW-FINGERS Network Meeting at AAIC 2026」は、アルツハイマー病協会国際会議（AAIC）に合わせて開催される年次会議で、世界中の研究者が集い、ライフスタイル介入による認知症予防の最新研究成果を共有し、脳の健康寿命延伸に向けた戦略を議論する重要な場です。

J-MINT PRIME Tamba研究：認知機能維持・改善効果と医療費削減への示唆

神戸大学がＳＯＭＰＯホールディングス株式会社と共同で実施した「J-MINT PRIME Tamba研究」の長期追跡調査において、認知機能の維持・改善効果が確認されました。また、多因子介入プログラム（運動・脳トレ・栄養指導・生活習慣病対策を組み合わせたもの）により、医療費の削減につながる可能性を示唆するデータも得られています。

J-MINT PRIME Tamba研究は、65歳以上で高血圧や糖尿病などの認知症リスクを持つ丹波市在住の高齢者を対象とした、認知症予防を目指す無作為割付比較対照研究です。無作為割付比較対照研究とは、研究参加者に偏りが出ないようランダムに2つのグループ（介入を行う群と、比較用の群）に分けて行う研究のことで、これにより介入の純粋な効果を科学的に評価することができます。

18か月間の認知機能改善効果

介入群は、対照群と比較して、登録時から18か月後までの認知機能スコアの変化量において、41%の改善が認められました。

長期的な認知機能維持効果

J-MINT PRIME Tamba研究の介入群で、18か月の研究期間終了後も運動を継続した参加者は、介入開始時より高い認知機能を60か月経過時点でも維持していることが明らかになりました。

中～高強度運動の重要性

介入後も運動を継続した群と継続しなかった群を腕時計型活動量計データで比較した結果、運動を継続した群では18か月経過時点の中強度以上の身体活動量が多かったことが示されました。このことから、心拍数を上げる運動（中～高強度の運動）が習慣化されるかどうかが、認知機能維持のための重要な要因となる可能性が示唆されました。

医療費負担軽減への貢献

国保データベース（KDB）システムのデータから要介護リスクを予測し、介入群と同等のリスクを持つ参照集団データから推計される1年間の期待医療費と、介入群の介入開始後12か月間の実際の医療費を比較しました。その結果、実際の医療費は予測値より47%削減された額（予測値の53%に相当）に収まっていました。これらのことから、「コグー」などによる多因子介入が、医療費の軽減にもつながる可能性が示唆されました。

ＳＯＭＰＯが考える社会実装モデル「コグー」

認知機能低下予防プログラムの社会実装において、研究に裏付けられた中～高強度の運動の維持と、それが習慣化される仕組みの構築は極めて重要な要素です。

ＳＯＭＰＯウェルビーイングが提供する社会実装モデル「コグー」は、大規模臨床研究「J-MINT PRIME Tamba研究」への参画を通じて培ったノウハウを活かしています。参加者に中～高強度の運動を促す質の高いインストラクターの起用と、参加者同士の仲間意識の醸成を軸に、これらの要素を実現しています。このアプローチは、今回の具体的な成果によって、「コグー」が長期的な認知機能の維持・改善に寄与し得ることが示唆されました。

今後の展望

ＳＯＭＰＯグループは、2015年の介護事業参入以来、要介護になる原因の1位である認知症の発症を遅らせる必要性を強く認識し、認知症の共生と予防を掲げて活動を進めています。

現在、「コグー」は6つの自治体で採用されており、損害保険ジャパン株式会社の全国の支店・支社網から各自治体への案内を開始しています。特に、高齢化が急速に進み、優秀なインストラクターの確保が課題となっている地域に対しても、オンライン提供ならではの強みを活かすことで、質の高いプログラムを全国に届けることを目指しています。

ＳＯＭＰＯグループは、この「コグー」を通じて、国民全体の健康寿命延伸とウェルビーイングの向上に貢献することを目指します。

詳細については、以下の資料もご参照ください。
ＳＯＭＰＯホールディングスニュースリリース