最新医療

オスラー病の在宅止血材「サージセル」が保険適用へ 2026年9月1日から患者自身が使用可能に

オスラー病患者向け在宅止血材「サージセル」が2026年9月1日より保険適用

特定非営利活動法人日本オスラー病患者会は、オスラー病(遺伝性出血性毛細血管拡張症/HHT)による高頻度の鼻出血に使用される止血材「サージセル・アブソーバブル・ヘモスタットMD」が、2026年9月1日から公的医療保険の適用対象となり、供給が開始されることを発表しました。この決定は、患者自身が医師の指示に基づいて「サージセル」を在宅で使用するための薬事承認が2026年5月13日に行われ、さらに2026年8月5日の中央社会保険医療協議会で在宅で使用できる特定保険医療材料として保険適用が了承されたことによるものです。

これにより、日々繰り返す鼻出血に苦しむオスラー病患者の生活の質の向上が期待されています。

家族の健康と安心を示すイメージ

オスラー病とは

オスラー病は、全身の血管に異常が生じる遺伝性の指定難病です。鼻、口腔、皮膚に毛細血管拡張が生じるほか、肺、脳、肝臓、消化管などに動静脈奇形や血管異常を生じることがあります。特に患者の90%以上にみられる鼻出血は、一般的な鼻血とは異なり、鼻腔内の脆弱な血管から突然大量に出血することがあります。

重症患者では、1日に何度も出血を繰り返し、慢性的な鉄欠乏性貧血、救急受診や入院、睡眠障害、外出や就労の制限など、深刻な影響が生じることがあります。

女性がリビングでリラックスする様子

保険適用に至るまでの経緯

「サージセル」は以前から一部のオスラー病患者が日常的な鼻出血の止血に使用していました。しかし、2024年4月に制度上の取扱いが医薬品から手術用の医療機器・保険医療材料へと変更されたことで、患者が外来診療や在宅で受け取ることが困難となり、必要な止血材が入手できなくなる事態が発生しました。

これに対し、日本オスラー病患者会は、患者の生命や日常生活に直接影響する重大な問題として、厚生労働省、製造販売会社、医療関係者などと継続的な協議と要望を行いました。

2万人を超える署名活動

患者会は、「サージセル」が安定して使用できる体制を求め、オンラインと書面を合わせて2万人を超える署名を集めました。この署名活動は、患者や家族、支援者、医療関係者、行政機関、企業など、多くの人々の協力と行動が重なり、制度を動かす大きな力となりました。

多くの手がハートを囲むイメージ

患者会による具体的な働きかけ

患者会は、感情的な訴えだけでなく、患者が置かれている状況を客観的に説明するため、以下の資料や根拠を整理して協議を進めました。

  • 鼻出血の頻度、重症度、貧血、救急受診等の患者実態

  • 「サージセル」を使用できなくなったことによる具体的な影響

  • 患者自身による止血方法と過去の使用実績

  • 医療機関、薬局、在宅での供給に関する制度上の問題

  • 患者安全と医療アクセスを確保するための改善案

  • 難病法の目的、基本理念及び国・地方公共団体の責務

  • 障害者差別解消法における合理的配慮の考え方

  • 患者・市民参画(PPI)の理念

  • 救急受診、輸血、入院等を含む医療負担への影響

このような働きかけにより、患者の経験と知見が医療制度の具体的な改善へと結びつきました。

今後の課題

保険適用と供給開始が決定したものの、全国の患者が実際に「サージセル」を受け取れる体制を整えるためには、引き続き以下の取り組みが必要とされています。

  • 医療機関、医師、薬局、薬剤師への全国的な周知

  • 医師による適切な使用指導体制の整備

  • 患者に分かりやすいオスラー病患者向け使用ガイドブックの作成

  • 夜間、休日、救急時を含む供給体制の確保

  • 供給開始後の使用状況、安全性及び課題の把握

  • 患者会を含む継続的なPPI体制の構築

日本オスラー病患者会は、供給開始後も患者からの相談や情報を収集し、問題が確認された場合には関係機関へ必要な改善を求めていくとのことです。

医療関係者や患者、家族が円卓を囲むイメージ

特定非営利活動法人日本オスラー病患者会について

特定非営利活動法人日本オスラー病患者会(https://www.hht.jpn.com)は、オスラー病(遺伝性出血性毛細血管拡張症/HHT)の患者と家族を支援する団体です。患者・家族への相談支援、疾患情報の提供、患者交流会の開催、医療者への啓発、診療体制の改善、行政機関への政策提言、医学研究への患者参画などに取り組んでいます。

同会は、未診断患者の早期発見、適切な全身スクリーニング、多診療科による連携体制の整備、鼻出血治療と止血方法の改善、医療アクセスの地域格差解消、患者の声を反映した研究・医療・制度づくりを目指して活動しています。

関連情報

中央社会保険医療協議会「医療機器の保険適用について」
https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001733491.pdf

本記事は、新サービスや取り組みの情報提供を目的としています。治療や商品の効果・効能を断定したり保証したりするものではありません。詳細については、医療機関や専門家にご相談ください。

関連ノート